＊当サイトのコンテンツは「読者様の役に立つ情報かどうか」を最優先事項として作成しておりますが、その過程で商品プロモーションが含まれることがあります。
NordVPNの登録を進めていくと、「課税対象の国」という項目が出てきます。
ここはご自身が今住んでいる国を選択する（日本在住なら日本を選ぶ）だけですが、何を意味するのか気になる方も多いと思います。
まず結論から言うと、この「課税対象の国がどこになるのか」によってNordVPNの支払い金額が変わってきます。
この記事では、NordVPN購入時の「課税対象の国」について詳しく解説していきます。
\\最大60%OFFキャンペーン中//
▲30日以内に解約・返金すれば0円▲
NordVPN購入時の「課税対象の国」とは？
NordVPN購入時に出てくる「課税対象の国」は、「NordVPN購入者の在住国が、消費税のかかる国かどうか」を意味します。
つまり日本在住者がNordVPNを購入する場合、日本の消費税：10%がかかることになります。
例えばフランスの場合、消費税は日本よりも多い20%ですが、試しに「課税対象の国」を「フランス」にしてみると、以下のようにNordVPN購入料金に加えて20%の消費税が加算されていることが分かります。
消費税がゼロの国はどこ？
世界には消費税がゼロの国もあります。
例えばミャンマーは消費税ゼロの国の1つで、NordVPNの「課税対象の国」を「ミャンマー」にしてみると、消費税が1円もかからないことが確認できます。
よってミャンマー在住でNordVPNを購入する場合は、世界最安値でNordVPNを購入できることが分かります。
日本から日本以外の国を選択して購入してもいいの？
勘の良い人ならお気づきかもしれませんが、「じゃあ日本から日本以外の国を選択すれば、消費税ゼロでNordVPNに登録できるじゃん！」と思われたかもしれません。
実際に他のブログでも、「消費税ゼロの国を選択すれば最安値でNordVPNに登録できるよー」と紹介している記事もあります。
しかしこれはNordVPNの規約に反するので、決してオススメできません。
あなたが消費税ゼロの国に在住しているなら当然問題ないですが、日本に在住していながら消費税ゼロの国を選んで登録するのは在住国を偽ることになるので、おとなしく日本の消費税を支払って登録するようにしましょう。
NordVPN「課税対象の国」についてまとめ
NordVPN購入時に出てくる「課税対象の国」についてまとめていきました。
消費税ゼロの国もあり羨ましく感じられますが、日本に住んでいる以上、日本の消費税を支払って登録するようにしましょう。
NordVPNでは割引キャンペーンも実施されているので、そちらも活用しながら安く購入してみてください。
\\最大60%OFFキャンペーン中//
▲30日以内に解約・返金すれば0円▲